食品と農業におけるナノテクノロジーの急成長とその危険性に関する新たな調査

Posted to the IUF website 12-Apr-2008





オーストラリア、ヨーロッパ、アメリカの地球の友（国際環境保護団体）の新しい調査で、食品と農業におけるナノテクノロジーを使用した商業製品の急速な成長と危険性が報告された。実験室から食卓に：食品と農業のナノテクノロジーは、ナノテクノロジーの基本、すなわち原子、分子規模の自然および合成素材の操作と食品加工、農業、包装部門の現在と将来の商業利用を説明し、職場と消費者の安全衛生と環境に対する既知および起こりうる危険性に焦点を当て、これらの発展に食糧供給の企業管理と持続可能性の問題を関連させた。この出版により、この技術に全面的な規制が必要であることとあらゆるレベルでナノテクノロジー専用の規制が存在しないことが浮き彫りにされた。報告書には、現在存在する商業製品の調査も含まれている。行動勧告は、2007年の第25回IUF総会で採択されたものと同様に、ナノテクノロジーの安全性が確認され、労働者と公衆衛生と環境を保護するナノテクノロジー専用の規制が敷かれるまでは、ナノテクノロジーを用いる全食品製品の商業化を一時停止するよう要請するというものだ。

2006/7年、IUFは、ナノテクを使用した食品、食品包装、栄養補助食品、殺虫剤などをはじめとする10以上の製品の商業可能性に関連する複数の危険性に注目を引いた。製品のナノ素材表示の要件は何処にもないが、実験室から食卓には、現在推定で150から600のナノ食品、40から500のナノ食品包装が既に市場に出回っていると述べている。このような短期間の増加は、膨大だ。同時に、商業利用の研究に大きな額が投資されている。

英国のエンジニアリング・ロイヤルソサエティとロイヤルアカデミーの2004年7月の報告書は、ナノ分子の人類以外の種に対する影響、あるいはナノ分子が空気、水、土壌中でどのように行動するか、あるいは食物連鎖の中でどのように蓄積されていくかという情報は事実入手不可能と述べ、ナノ分子放出は、環境と人類の健康に影響を与える可能性があるために制限されるべきだと結論づけている。調査から、この分析が正しいことと新たな危険性があること分かった。しかしまだ、これに気づかずに、商業上の機密が優先される。何千名もの労働者がこれらの製品の製造や取り扱いに関っているが、特別の安全体制は敷かれていない。現在、職場でナノ分子の曝露可能性のレベルを判定する方法すらない。組合が同じ問題を扱う市民社会団体と共に行動を起こす必要がある。

実験室から食卓に：食品と農業のナノテクノロジー（英文）は、 textと pdf フォーマットで ココ からダウンロード。